簿外資金投入でM字開脚する日本の魑魅魍魎

メーソン33階位を自称する便所民フルボードが5.15クーデターを起こすと宣言し、日銀の警備の警官を前に演説しているだけの座っている椅子からズッコケる程の期待外れの結末がありました(笑)。まぁ、それ以外にもメーソンの申し子のきゃりーぱみゅぱみゅ、きょんきょん、日本人でもない水原希子..等の芸能人を総動員しての検察官定年延長反対キャンペーンがあり、何かパヨクや在日のバックの黒幕が焦っている感がヒシヒシとある。ここに元検察OBも反対に加わってきたという訳ワカメの展開になってきいる昨今ですが、これもアフターコロナ後の利権配分がほぼ決まってきたからであり、それ故の緊急事態宣言の解除なのでしょう。で、コロナ騒動もクライマックスに近づいてきたのではないかと睨んでいます。
※検察は行政に属する機関であり、真の三権分立を目指すなら行政への紐付けは必要でしょう。たた日本の場合は立法が脆弱すぎるので、行政のと突出化の懸念あり。あるいは安部が簿外資金の管理権を特捜を使って獲得を狙っているとかwww

何かねぇ、メーソンの一人負けっぽい感じがするのだが、、、、
※六芒星の韓国は、慰安婦の反乱、有効期限1年&13億ドルの米軍駐留経費の負担、日韓スワップも締結至らず経済破綻目前の大変なことになっているからかねぇ、、、いよいよ五芒星の北主導で南を併合するのか

一方、経済では米国では創業110年を超える老舗百貨店J.C.ペニー(約1,100店舗を擁する)が経営破綻秒読みですが、日本でもレナウンが経営破綻となりました。

新型コロナによって小売り業に深刻な事態が起き始めていますが、次は製造業にまで波及していきそうです。製造業にまで波及すると不景気は相当長引きます。8割の利益減と報じられた世界のT社は「3割稼働」でもやっていけるとかつては豪語していましたが、サプライヤーの方はこれからが正念場になりそうです。またT社社員の方も年収が高いからか目いっぱい住宅ローンを組んだ為、歩合給の比率が高いこと収入大幅減で物件を手放す事例が多くなってきています。まぁ、7月には在庫整理も落ち着き、再び以前の水準に戻る計画になってはおりますが、今後、コロナ感染の第二波、第三波がないとも限りません。

実際、中国では死体袋を台湾の葬儀業者に発注しているが、その数が数百単位のオーダーだったものが、数十万単位のオーダーが来てしかも即納だという超絶恐ろしい話もあり、進化した新型コロナなのかもしれませんが、脅威はまだ過ぎ去ってはおらず楽観出来ない状況。


(裏の裏を考えると、これは実は客家発のショックドクトリン情報かも、、、)

当然、救済として莫大な簿外資金が投入されることになったのですが、一部はカウンターパートナーシップとして抜かれたという話もありますが、この莫大な資金が我々の休業給付金..等の原資として庶民の救済に使われるわけです。また世界のT社のような超優良企業は別にして、大手や中堅の企業は喉から手が出るほどに回転資金が欲しい状態であり、ここにも資金が投入されるわけですが、その方法として政府が考えているのが劣後ローンや優先株です。

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■企業救済へ資本注入 劣後ローン・優先株で迅速に 政府、2次補正で検討
政府は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、大企業と中堅企業を救済する新たな仕組みを設ける。日本政策投資銀行などが劣後ローンや議決権を持たない優先株を使って資本支援をする。企業が利用しやすい制度をあらかじめ設け、苦境に陥った企業を素早く支援できるようにする。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO59059580T10C20A5MM8000/
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企業が借金により負債を膨らませると、取引先銀行は財務状況悪化と判断し追加融資を断わるケースがある。しかし劣後ローンにより資金調達が出来ると負債が目減りし追加融資を受けやすくなるという。現在、資金供給は通常融資と社債買取に限定されているが、今後、劣後ローンも扱っていくという内容です。まぁ、この手法では大きな問題点があり、ちゃんと保護した上での救済として行われるならは良いのですが、、、、、

今回、簿外資金が入れ込まれてからの法的流れを説明すると、まず財政法44条では簿外資金を使うことが出来る旨が記されています。

■財政法 第四十四条
国は、法律を以て定める場合に限り、特別の資金を保有することができる。


これに日銀法43条を絡めて

■日銀法 第四十三条 (他業の禁止)
日本銀行は、この法律の規定により日本銀行の業務とされた業務以外の業務を行ってはならない。ただし、この法律に規定する日本銀行の目的達成上必要がある場合において、財務大臣及び内閣総理大臣の認可を受けたときは、この限りでない。
2 第七条第四項の規定は、前項の認可について準用する。


■第七条 (本店及び支店等)
日本銀行は、本店を東京都に置く。
2 日本銀行は、財務省令で定めるところにより、財務大臣の認可を受けて、支店その他の事務所を設置し、移転し、又は廃止することができる。
3 日本銀行は、財務省令で定めるところにより、財務大臣の認可を受けて、その業務の一部を取り扱う代理店を設置し、又は廃止することができる。
4 財務大臣は、前二項の認可の申請があった場合において、当該申請に係る認可をしなかったときは、速やかに、その旨及びその理由を当該申請の内容とともに公表しなければならない。


要約すると、認可を得て日銀が本業以外の業務が出来るようにし、その業務代理を日本政策投資銀行などに行わせる。該当企業に優先株を発行させてそれを買取ったり、劣後ローンを組ませて資金注入するというスキームです。

これが日本の為に最良の方法だと信じて疑わない官僚がたくさんいるとのことですが、実はこれには大いに問題がある。

実は、これは以前、日本長期信用銀行(現・新生銀行)が資金注入された時と同じです。公的資金注入後、銀行は超格安な値段(10億円)で投資組合「ニューLTCBパートナーズ」(リップルウッドや他国の銀行から成る)に売却されていますね。しかも新生銀行は投入した公的資金を未だ完済していない(3500億円未払)。まさに「泥棒に追い銭」。これは背後には黒幕がいて、懐柔した担当を筋書き通りに動かし、格安に乗っ取り、後で高値売却することを狙っていたのです。

乗っ取りの方法として、もっと具体的にいえば、、、、
(ここ非常に重要です テストに出ますよ!)

最初は劣後ローンで組まされるのですが、そのうち別の部隊(元理財局の官僚OBや日銀OB..等)が、どこからともなくやって来て、、、、

「実は、もっと美味しい話があるんですよ!!」

とそっと悪魔の囁きをする。

「そ、そーなんですか!」と尻を椅子から浮かせて身を乗り出してしまえば、もう負けです。

つまり、彼らの方法とは劣後ローンを永久劣後ローンに組替させること。劣後ローンは焼け石に水程度の非常に少ない金額であり、これを呼び水として多額の永久劣後ローンに組替てもらうのです。で、この永久劣後ローンの原資は投入された善用の簿外資金のうちの一部を信用創造でヴォリュームを膨らませて作られるとオイラは睨んでいる。永久劣後ローンは債権の最後に置かれる為、例えば社長が1円を会社に貸している場合、これは会社の「借金」となりますが、この1円借金の後に置かれることになる。また、会社の破綻清算時には必ず社員の経費精算等の未払金が発生する為、永久劣後ローンの処理まで達することは事実上ないのです。

つまり、永久に返済しなくて済むという非常に美味しいシロモノが永久劣後ローンなのです。

だが、これにはデラックスマツコ並みの大きな落とし穴があって、永久に支払い不要という凄いメリットがあるのだから「安定株主になるから、第三者割り増し増資で優先株を発行しなさいよ~」とポッと頬を赤めながら話を持ち掛けてくるわけです。「窮すれば鈍する」の喩え通り、もし彼らが言うがままに発行してしまうと株式を30%以上持たれてしまい、会社の経営に干渉される事態へと発展するわけです。最終的に会社は長銀のように売り飛ばされてしまうかもしれません。資産価値のある大手企業【一部上場 資本金100億以上 業種関係なし ただし不動産業は資本金500億以上 銀行は地銀以上 信金は預高3000億以上  ですから中小・零細は何も問題ありません】は要注意ですね。

この喜劇の最大のポイントは身なりや言葉使いが折り目正しく、現役時代には凄い肩書を持った元官僚OBがやって来るという点でしょうか。一番怪しくなさそうに見える人が実は一番危ない。更にいうと、幹事証券会社すらグルになっている場合があるのですね。詐欺師は相手を騙し切ってナンボの世界であり、見た瞬間にスグに詐欺師認定されちゃうオイラやTVの前で「さ、さっしーーーっ!」と叫ぶ明治天皇の孫などでは到底真似が出来ない「洗練された芸風」を持っているのが魑魅魍魎に取り憑かれた彼らなのです(爆)。

さてさて話は戻りますが、当時はケケ中でしたが、、、

今の財務大臣はタロー・フランシスコ・ロスチャイルド閣下ですね。娘がロス茶家に嫁いでおり、ロス茶の日本総代の如き状態。つまりDS側の番頭の付き人というかアシスタント。

で、ロス茶といえば、傘下に仏ヴェオリア社がありますが、最近、いろんが自治体が水道事業をこの会社に民間委託し始めましたね。隣の蒲郡市も先頃、ヴェオリア社に委託してしまいました。

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■ヴェオリア社
世界で合わせて9万5000人の従業員を抱え、66の国で水事業を展開、1億3900万人の住民に上水道・下水道サービスを提供している。他にも企業向けの工業用水処理事業や、ブラジル沖でペトロブラスとの共同で石油採掘・生産事業に参加をしている。

日本では2002年5月1日にヴェオリア・ウォーター・ジャパン株式会社として設立された[2]。当初、外資系企業ということが自治体からの不安を煽り、受託には結びつかなかったが、2002年に水道検針大手のジェネッツを買収、2005年に昭和環境システム、2006年に中堅水処理会社の西原テクノサービス(現西原環境)を買収した。

こうした日本の企業のグループ入りと指定管理者制度の導入もあり、2006年に広島県広島市下水道局、埼玉県下水道公社の下水処理場の運転維持管理を受託、2012年には愛媛県松山市公営企業局の浄水場運転維持管理の受託に成功している。その後も千葉、浜松などでの下水道事業受注にも成功した。2015年5月15日にはヴェオリア・ジャパン株式会社に商号変更をした[3]


VEOLIA-water-STI.png
(フジテレビと似た1つ目、、、、メーソンだな)
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今、中国人が日本の水源を買い漁っているという話がありますが、きっとこの水道事業民営化と絡んでくる筈です。〇〇〇宮がホンメンあたりに指示でも出しているんじゃないでしょうか!?

まぁ、食料、エネルギー、資源、マスコミ..等の上流インフラを押えるのが彼ら支配層側の定石なので、このツケはいづれ水道料金の高騰という形で返ってくるでしょう。で、先の劣後ローン&優先株による企業乗っ取りに関しては、石油先物マイナスの自体を受け、今後、脱石油の流れが加速してくる筈で、ポスト石油の時代に向けそういった技術のある会社を格安で買い付け、次の時代の利権構築をしていくのでしょう。

そして、日本よりもフランスを向くという姿勢も心もネジ曲がっているタロー閣下なら、今回もきっと売国的な処理をしてくれるであろう(爆)。

このように担当者を懐柔、あるいはエージェントにしておけば、簿外資金という善用の資金を使って「我田引水」的に企業買収が可能となってしまうのです。しかし、それは本来の目的に反することであり、もう二度と日本には簿外が投入されなくなってしまうかも、、、、

つまり、何百年も他国へのATM状態が続くだけ、、、、いや、その前に日本は亡国してしまうだろうが、、、、


タローは簿外吸わずに
乳でも吸っておけ!!

※当然、中国製の訳の分からない成分からなるミルクの方ですが、、、、


では、このまま済し崩し的にヴェオリア社の寡占化が日本で進んでしまうのか?

何か対抗する術はないのであろうか?

かつて、米国ではスタンダード石油が石油事業を独占していたが、事業立ち上げ時に協力したペンシルバニア鉄道をパイプライン敷設で裏切った為にペンシルバニアから報復を受けて独占禁止法で7社に分割されたという記事が自給さんのところに載っていましたが、日本の場合、独占禁止法で分割された事例はなく、せいぜいが「排除命令」程度で厳格な運用とは程遠く、これによる独占排除には全く期待できない。

期待できるのは、かつて電力会社で起きた事例でしょうか。

明治時代、電力会社が多数乱立していたが、大正時代には5社にまで再編され、さらに戦時中には国家管理となり国策会社「日本発送電」に発電・送電を1社体制で独占支配化させた。ただ配電だけを9社が担う形としていた。しかし、WW2後(1951年)に「日本発送電」が分割・民営化されて発送電一体型の9つの地域独占体制に移行。現在は沖縄国土復帰で沖縄電力を加えた10電力体制となっていますが、この発電・送電の1社独占体制を崩し競争原理をネジ込んだのが、何を隠そう「ポツダム命令」なのです。これで強制的に分割化させたわけです。

う~む、そろそろポツダム命令をタローの口に捻じ込む時が来たのかもしれない、、、

で、オイラの考えでは競合する強力なライバル企業を作るのもいいのではないかと思っている。

で、その候補は、、、、

ズバリ!、、、コカ・コーラ社

蛇口を捻れば、スグにコーラが出てくる。
毎日、コカ・コーラが飲み放題!(うほほっ)

「コカコーラ健康法」というのがあって毎日たくさんコーラを飲むと健康維持できるのだとか、これを掲げているのが米バークシャー・ハザウェイの 「投資の神様」ことウォーレン・バフェット氏。コカ・コーラ社の大株主でもある。ただ、今回のコロナ騒動で5兆円の損失を被ってしまいましたが、、、

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■「水は週2回、コーラは毎日2リットル」で広がる健康被害
地球の反対側で水不足に苦しむ住民たちが、水の代わりに飲んでいるのは、凄まじい量の「コカ・コーラ」だった……。住民の健康は冒され、企業ばかりが利益を享受する中で、人々の怒りがついに爆発。政治的、文化的背景が複雑に絡み合い、問題解決は難航している。

https://courrier.jp/news/archives/129701/
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いやぁ~、この案はボツだな(滝汗)

劣後ローン&優先株による救済、水道民営化...等に関し、少なくとも何らかの手は打っておかなければならないことは明らかです。何せ、彼らの背後は長年日本に寄生して巣くう魑魅魍魎ですからね、、、M字開脚して簿外資金の投入されるのを虎視眈々と待ち構えているのです。

強制制約が発動可能なポツダム命令があるのも、ポツダム宣言にこのような魑魅魍魎勢力を日本から駆逐排除させなければならないことが明確に謳われるているからですね。

■ポツダム宣言
(4) 日本帝国を破滅の淵に引きずりこむ非知性的な計略を持ちかつ身勝手な軍国主義的助言者に支配される状態を続けるか、あるいは日本が道理の道に従って歩むのか、その決断の時はもう来ている。

(5) これより以下はわれわれの条項(条件)である。条項(条件)からの逸脱はないものする。代替条項(条件)はないものする。遅延は一切認めないものとする。

(6) 日本の人民を欺きかつ誤らせ世界征服に赴かせた、 全ての時期における 影響勢力及び権威・権力は永久に<for all time>排除されなければならない。従ってわれわれは、世界から無責任な軍国主義が駆逐されるまでは、平和、安全、正義の新秩序は実現不可能であると主張するものである。

(7) そのような新秩序が確立せらるまで、また日本における好戦勢力が壊滅したと明確に証明できるまで、連合国軍が指定する日本領土内の諸地点は、当初の基本的目的の達成を担保するため、連合国軍がこれを占領するものとする。


いまだ日本に米軍基地があるのは、こういった魑魅魍魎を排除して新秩序を構築出来ていないからであり、排除される迄は連合国側から日本への占領状態は続くということなのです。ですから、魑魅魍魎を駆逐退散させる認識を民が明確に持つことが非常に重要になってくるのです。
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コメント

コメント(4)
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2020/05/17 21:35 編集返信
ヤッズ★
Re: 初めまして
コメントありがとうございます!

記事は自分の覚えとして書いていますが、忘れっぽいので後で読み返しを想定していますので、結構詳細に書くのはこれが理由です。

榎本東洲の内容は本当のことも書かれている反面、全くの嘘も多い。例えば、宇多田ヒカルはビル・クリントンと藤圭子の間の子でその秘密を脅しに使って、、云々という内容がある程。これは誰にでも判る内容ですが、その他のことに関しては知っている人には判断が付くが、ほとんどの人には嘘か本当かの判別がつきません。だからあの内容を100%信じて攻撃などすると嘘の部分を証明されてカルト扱いされ社会的に抹殺されるオチ。

あと「榎本」という名にも注意です。幕末時に東北経由で北海道に行った幕府軍の人物と同じ。所謂、北朝側になりますが現王朝とは対峙勢力。この両勢力を二元論的に駆使しているのが見えない勢力であり、両者を互いに相反させて利を得るのが二元論の極意。あの本内容を使って現王朝を攻撃することは正に見えない勢力の掌中に落ちるというわけです。ということは「榎本」という名も偽装的に使っているだろうなというのが私の考えです。

ヤッズ★

2020/05/17 23:41 URL 編集返信
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-

2020/05/18 10:08 編集返信
3.11や今回のコロナ騒動に疑問を持ち、色々調べる中で
このブログを拝見し、点と点が繋がりました。
ありがとうございます。

ブログ主さんが言うように、すでにメーソン側は負け。
すでに○宮側が全体を掌握しているのではないでしょうか。

それが、鬼滅の刃の完結。
ジブリのNetflixでの解禁と繋がる気がします。

それに今は○宮側になったマスコミの動向を見れば
黒川の退陣は自民党、財務省の解体へと
進むのではないでしょうか。

劣後ローンの背後は○宮側で、シオニスト側の
企業の株式取得による制圧ではないでしょうか。

また、コロナ騒動も○宮側発。
ゲーツ、5Gなどは当て馬だと考えます。
 
三井出資?のカミオカンデが重要な役割を
果たしていると思われます。

また、客家側と思われる方のブログを
拝見し、よりそう思いました。
https://ameblo.jp/japmasa778

どう思われますか??

初めまして

2020/05/21 17:18 URL 編集返信
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