ブサヨとネトウヨの確執も正反合

人質が時間を過ぎても刑が執行されていないことが、今回で2度目です。
2度あることは3度あるだろうか？。

ISISにしても人質を2人出して身代金要求するのも可笑しな話。これでは切り札を2枚同時に出してしまうものであり、戦略上もったいない。通常は他の欧米ジャーナリストと同様に1人1人を登場させて身代金を要求する筈なのだが、、、しかも、人質の安否を知らしめる動画に合成画像を使っている点からして、安否に疑問符が付いてしまう。このように今回の人質事件は最初から可笑しな展開なのである。



最近はラッパーの「聖戦のジョン」はクソコラのネタ投入になるので登場づらいのか？　そうではなく、内部でも扱いに意見が分かれ、公式とは別に勝手に人質交換の音声＋静止画像が出たようだ。公式はあくまで日本の十字軍参加を指弾する内容で、元々、食い違いがある。

今回の後藤氏についての扱いは、ブサヨ、ネトウヨという立場によって意見が2つに分かれ、どちらの陣営に即ずるのかが、非常に分かり易い状況になっている。

■ブサヨ
湯川・・・原発、武器売買で中東進出する際、現地の邦人や政府高官を保護する日本語の通じる民間軍事会社設立というビッグビジネスの尖兵。

後藤・・・外務省の依頼とNHKの取材を兼ねてシリア入り。シリア2泊3日の強行軍の為、既に大方の話が付いていて、単に引き取りに出向いただけ。この理由から後々を考えNHKは英雄的に祭り上げ。

安倍・・・軍需企業26社を引き連れイスラエル入り。現地でマケインと会談。原発ビジネス、資金供与、キックバック..等もあり、人質に取られていることを知っていながら中東で挑発的な発言をしたことに対し断罪し辞職要求。


■ネトウヨ
後藤・・・ジムで資金500万円着服。マンションでヘルス経営。在日認定。「人質」は被害者ビジネス。

安倍・・・在日排除の救世主的扱い。26社の件もマケインの件も一切スルー。湯川を殺したのはISISの一点張り。安倍の中東訪問に合わせてISISが仕掛けてきたという論を展開。

ネトウヨは事実確認ではなく只管、人格攻撃に徹していて、分析に深みがない。後藤氏に関しては、田母神も「在日」発言し、デビ婦人も苗字の違いに触れ「いっそ自決してほしい」とまで発言していることから、この両者もネトウヨと同じ。ネトウヨは後藤氏を葬り去りたいぐらいの勢いがあり、これは湯川氏の時にはなかったもの。

後藤氏の存在はネトウヨ勢力にはかなりヤバイのだろう。

マスコミも湯川氏の時には「自己責任」の声が大きいからか、あまり盛り上がっておらず、後藤氏の時の方が取り上げ方が大きい。しかも、マスコミは契機となった安倍氏訪問に付随するマケイン会談や26社同伴訪問については一切触れない。この辺が在日擁護のマスコミがネトウヨと同じなのが面白い。

今回の場合、「集団的自衛権決議」「自衛隊派遣恒久法案」「自衛隊の武器援助制度」..等の様々な背景があることから、ブサヨの指摘の方が理にかなっている。

だだ、ブサヨ、ネトウヨの確執など末端のものであり、正反合の一局面、ベルファシに利用されるだけのことである。もっと上のイエズス会、メーソンの国家を跨った勢力の動向まで見据えて考えねばならない。

ネトウヨが手放しで賞賛する安倍の在日排除の政策、つまり、在日の管轄を法務省から総務省に移し、相談窓口廃止、銀行口座の通名使用不可と一元化で実質的に「通名」の使用排除、日韓が連動した住民票登録に関しては、2007年の日米秘密会議での決定事項「在日排除」に端を発するといわれる。

この会議で日本の統治方針が転換が決まり、在日の間接統治が「廃止」へと向かった。官僚を掌握している日本の真の支配者層がちょっと動けば在日問題などこのようにスグに片付く問題なのである。今までそうしなかったのは米国の意向もあり在日の間接統治を「是」としなくてはならなかったからに他ならない。まぁ、元々、間接統治に重用された側は最後には「トカゲの尻尾切り」として「悪者扱い」され、次の体制移行時の人柱になるのが常であり、これは歴史の必然的成り行き。

明治維新で、客家（ペリシテ人）、摂家（九条閥）、国家神道（地下家）が皇家奉公衆の3トップとなりましたが、WW2敗戦で「ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基く大蔵省関係諸命令の措置に関する法律」の「第八条　将来存続すべき命令」にあるように、客家勢力や国家神道勢力は「中国銀行（中華民国法人）大阪支店の業務及び財産の管理に関する省令を廃止する省令」「官国幣社経費に関する法律廃止等の件」で活動の根幹部分が封じられ、更に3トップの1つが在日に組み替えられた。

ここに日本の在日支配の源流がある。

米国がイラクでクルド人による間接統治しているのと同様、日本では在日を使い他の既存の2勢力との合同統治としたわけです。ソ連共産勢力の脅威から財閥解体はJターンして中途半端に終り、既存勢力との合同統治だった故に旧来からの「摂家システム」は温存されたまま。これがTPP導入で崩れることになるだろうが、変質して温存されることに気をつけねばならない。

安倍政権の3本の矢の最後の1本は、地祇系が推す70気圧水素ガスインフラ整備も推進ですが、天孫系（南朝・九条閥）をバックに持つ安倍がこの地祇系（北朝・近衛閥）の切り札を押し進めていることから、3トップから「在日」を降ろした後には、江戸末期に3トップから脱落したもう1つの摂家（近衛閥）を組み込んで、再びかつての3トップとする腹積もりなのだろう。

つまり、天神、天孫、地祇の三柱鳥居の復活！！！



太陽系温暖化、火山噴火....世の中が夜明け前の真っ暗な時、【鶴】（天孫系）と【亀】（地祇系）が統べって、いよいよ「後ろの正面」が表舞台に登場してくるのか？

これは東洋のベルファシ勢力の完全復活でもあるが、サウロンの塔の完成でもある。

これが日本を取り戻すの正体なのか？



こう考えていくと、3.11が起こった背景も透けて見えてくる。最初から統治能力がないと判っていたミンスに原発行政のツケを全て押し付け、3.11で原発の危険性を一気に世界に拡散し、水素ガス社会普及への打ち上げ花火とする。一気には水素社会に進めない途上国に対しては当面の間、原発を輸出するが、先進国の廃炉ビジネスと同様、次の廃炉ビジネスの有望顧客として確保。このようにして原子力の主導権を握る九条閥のメンツ立てと配慮を図る一方、日本はいち早く地祇系が主導権を握る水素ガス社会に変貌。その後のインフラ輸出で稼ぐという構図。この枠組みは事件後に決められたものかもしれないが、、、、今はこの枠組みで動いている。

そして、かつての日本を復活すべく、自衛隊の軍への昇格、交戦権の確保に邁進中といったところだろう。世界から移民を集める移民法を改正しているが、最終的には財閥復活と身分制度復活までいくのだろう。後藤氏の問題はこのシナリオの中にあり、湯川救出が一転捕捉され人質恫喝の道具とされることが予測される展開となったが、敢えて安倍tちゃんが中東で問題発言を起こして軍事オプション導入の為の「捨て駒」とした。ISISもモサド工作員が指導者で米国から資金援助され支配者層上層部が繋がっているから出来る内容。まぁ、ネトウヨはネトウヨで安倍氏に類を及ばせない様、躍起になって後藤氏の人格否定して弁護しているのだろう。
※日本-ヨルダンとの原子力協定（2012年）、日本-イスラエルとの準軍事同盟（2014年）の成果がイスラエルで小型核製造し、その保管場所がヨルダン。ここからＩＳＩＳの人質事件の発端が始まる。ＩＳＩＳは日本-ヨルダン分離を画策か？　湯川氏は証拠隠滅に派遣。マザーアースが記者会見で言った原子力の話はピンポイントだったのだ。

だが、日本ではイマイチ盛り上がりに欠けていた。
騒いでいるのはネトウヨとブサヨとマスコミぐらいなものかもしれない。

如何にマスコミが煽ろうと、すべてクソコラとISISちゃんに話題が取られてしまっているのが現状。

　

しかし、2/1　朝5時、怒涛の情報が列島駆け巡った。

後藤氏殺害の画像がインターネットにアップされたが、今後は計画通り、軍事オプション実現、中東恒久的派遣に向けて国内は加速していくだろう。WW2開戦前の満州事変「柳条湖事件」と同じ展開だと睨むが、全ては安倍の意図的な脇の甘さから起きた事件であり、日本がテロの標的国になってしまった道義的責任は安倍に帰するものである。

後藤さんの死に対し哀悼の意を表します。（黙祷）